今年の不動産市場の行方は世界株式市場同様に大きな波がありそうです。
先日に発表されたフランス公証人会による統計によるとフランス本土海岸沿いの不動産価格が大きく下落してる様子です。
約75%近くに及ぶ海岸地域の不動産価格が下落していて、下落率の大きいところでは10%ほどに及んでいます。
昨年比でみてみると、パリから北に位置しているBoulogne-sur-Merではアパート価格がマイナス8、1%、パリから一番身近にある海(エトロタ)はアパート価格はマイナス1、9%ですが、逆に一軒家価格はプラス13、6%と跳ね上がっています。
世界遺産に登録されているモンサンミッシェル近辺のサンマロでは、アパート価格はプラス3、7%ですが、一軒家価格はマイナス11、4%まで落ち込んでいます。
続いてワインの世界的な産地で有名なボルドーの価格は、アパートがマイナス3、7%、一軒家がマイナス3、4%になっています。
スペイン国境近くでバスク料理で有名なバスク地方のビアリッツは、アパート価格がマイナス3、4%、一軒家は昨年と同じ。
南フランスだと、モンペリエ近郊のラグランモットはアパート価格がマイナス1、9%、そのすぐとなりのアグドでは、アパート価格がマイナス6、7%、一軒家価格はマイナス7、8%です。
カンヌ国際映画際で有名なカンヌのそば、サンラファエルはアパート価格は、マイナス2、4%、一軒家価格はマイナス12、8%まで落ちています。
もう一つカンヌとニースの間に位置するアンテベスは、アパート価格がマイナス1、3%、一軒家はマイナス0、4%。
ニースの少し西よりに位置するマントンはアパート価格がマイナス2%、一軒家はプラス2、4%。
コルシカ島はアパート価格が平均プラス5%くらいあがっています。
今回の不動産価格の下落の原因は、小金持ちのセカンドハウスの手放しによるものだとみられています。近年、セカンドハウスにかかる税金も上がり、非居住率の改善を求めるフランス政府の政策の影響を受ける小金持ち層の資金移動のようです。
一方、パリを含む大都市の不動産価格はいまのところ上昇しているようです。最近の傾向として、人が集まる都市群やリゾート地はまだ不動産価格が安定しているようです。
中途半端なリゾート地が最近は下落率が高いですね。
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